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報告書

深海炉成立性に関する詳細検討

大坪 章

PNC TN9410 95-030, 40 Pages, 1995/04

PNC-TN9410-95-030.pdf:1.49MB

深海炉は、米国のSNAP宇宙炉研究及び密閉ブレイトンサイクル開発という既存技術を利用し、且つ仏国ERATO宇宙炉設計研究を参考にしつつ、耐圧殻を冷却器の伝熱板として用いるという今までにない新概念を導入して、設計概念を構築したものである。既にこの深海炉の技術的成立性について検討した数多くの動燃報告書を作成したが、これらの報告書で検討されなかった詳細な項目に関してこの度検討を行ったものである。具体的な検討項目は次の通りである。Na水反応時のNaOH、24Na放射化、耐圧殻熱応力、遮蔽材材料、耐圧殻漏水確率予想、損傷深海炉の回収。既発行の報告書の検討に加えて本報告書の詳細検討によって、筆者は深海炉の技術的成立性は確証されたと考える。

報告書

JASPER実験解析(VI)

茶谷 恵治; 庄野 彰; 鈴木 惣十; 金城 勝哉; 半田 博之*; 清水 康幸*; 門田 弘和*

PNC TN9410 92-076, 348 Pages, 1992/03

PNC-TN9410-92-076.pdf:7.32MB

動力炉・核燃料開発事業団は、米国エネルギー省(DOE)との共同研究としてオークリッジ国立研究所(ORNL)の原子炉施設TSF(Tower Shielding Facility)を用いて大型炉遮蔽ベンチマーク実験(JASPER計画、Japanese American Shielding Program of Experimental Researches)を実施している。本報告書は、平成3年度に実施したJASPER実験解析、既存TSF実験解析および遮蔽解析手法の検討等について研究成果をまとめたものである。以下に、主要な研究成果を記す。(1)JASPER実験解析平成3年度は、平成2年8月から12月にかけて実験が行われた軸方向遮蔽実験の解析を中心に実施するとともに、平成3年2月から9月にかけて実験が行われた炉内燃料貯蔵(IVS)実験の解析も一部実施した。解析には、JASPER実験解析で標準的に採用している高速炉遮蔽解析システムを用いた。(軸方向遮蔽実験解析)本研究は、燃料集合体の上・下部に設けられる軸方向遮蔽体の遮蔽特性を研究するため、B4 Cまたはステンレス鋼を遮蔽材とした4種類の実験供試体を用いて実施された。平成3年度の本実験解析の結果、次の結論を得た。

報告書

中性子しゃへい材性能確認試験

小林 博英; 大峰 守; 都所 昭雄

PNC TN8410 91-280, 47 Pages, 1991/10

PNC-TN8410-91-280.pdf:1.19MB

プルトニウム燃料製造施設の本格稼動に伴うプルトニウム取扱量の増大による作業員の被ばく増加に対する懸念、及び1990年にICRPが公表した新勧告に基づく中性子線被ばく評価値の増大といった問題に対処するため、作業環境の中性子線量当量を低減する方策が検討されている。中性子被ばく低減化方策については、東海事業所にワーキンググループが設置され、検討が加えられてきた。著者らは、このワーキンググループに参加して中性子しゃへい材の性能確認試験を実施してきた。本書は、この試験方法及び結果をより詳細に示すとともに、それらの妥当性等について考察を加えたものである。また、しゃへい材による中性子エネルギースペクトルの変化等についての試験結果も追加し、その変化が中性子線量にどのように寄与しているのかを評価した。試験の結果、プルトニウム取扱作業場における中性子エネルギーに対し、アクリル系しゃへい材の場合、厚さ5cmで線量が約半分になること、その他のしゃへい材についてもアクリルとほぼ同等な性能を有することなどを確認した。さらに、中性子線照射場における散乱線に対する考慮が、しゃへい材の性能評価において重要であることも確認できた。また、中性子線量当量の減衰に大きく寄与するのは0.1MeV以上のエネルギー帯の中性子フルエンスの変化であることも確認した。本書にまとめた試験方法及び結果は、今後、しゃへい材性能確認を実施する際の参考となるものと考える。

特許

放射線遮蔽材

神谷 潤一郎

小泉 欧児*; 那須 昌吾*

特願 2019-535716  公開特許公報  特許公報

【課題】従来よりも軽量で設置の制約が小さく、高エネルギー領域の放射線に対しても優れた遮蔽率を有する放射線遮蔽材を提供する。 【解決手段】本発明の放射線遮蔽材は、繊維状ナノカーボン材料と、第1の放射線遮蔽粒子と、バインダーを含む複合体を備える放射線遮蔽材において、記繊維状ナノカーボン材料及び前記第1の放射線遮蔽粒子が前記バインダーに分散されてなる。【発明の効果】本発明に係る放射線遮蔽材は、従来よりも軽量で設置の制約が小さく、高エネルギー領域の放射線に対しても優れた遮蔽率を有する。

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